最新 > Income
2023年 7月 28日
連邦準備制度理事会(FRB)は2023年6月の会合で利上げの一時停止を決定しましたが、経済状況と独自のデータ分析によって妥当であると判断される場合には、2023年に利上げが行われる可能性があるとも発表しました。株式市場は前向きなセンチメントを経験しましたが、その多くは大手テック数銘柄に牽引された結果であったため、マーケット・ブレドス（指数に目立つ動きがある場合の、その動きを牽引する銘柄数の多寡）が懸念材料となっています。投資家が、主要な株価指数エクスポージャーに加え、コール・オプションの売却をすることで、コール・オプションの売却から得られるプレミアムを通じてインカムを補うとともに、市場の下振れ懸念を軽減できるとGlobal Xは考えています。
2023年 6月 29日
米国のミッドストリーム・パイプライン部門は依然として高い分配金利回りと割安なバリュエーションを示しており、長期にわたる上昇局面を経ても同セクターは魅力的な投資対象であるとGlobal Xは考えます。今四半期は、成長のために企業合併・買収（M&A）への関心を高めるミッドストリーム業界が、その好調なモメンタムを維持する可能性について焦点を当てます。また、米国のエネルギー生産量が記録的な水準となる中、最近OPECプラスが減産延長を決定したことにより、米国のパイプライン部門にどのようなプラスの供給ファンダメンタルズが生まれるかを取り上げます。
2023年 6月 21日
グローバルX 米国T-Bill 1-3か月 ETF（CLIP）は、投資家に米国債イールドカーブ（利回り曲線）のフロントエンドへのアクセスを提供し、今日のマクロ経済情勢における低ボラティリティの投資オプションに対するニーズの高まりに応えます。信用リスクと金利リスクが投資家の主な懸念事項として存在する中、米国債T-Bill ETFは、戦略的・戦術的配分の両面で理想的なソリューションとなる可能性があります。ETFというラッピングにより透明性と費用対効果が上がり、投資オプションとしての魅力をさらに高めています。
2023年 6月 16日
昨年、過去数十年類を見ないインフレ水準に対抗するため、連邦準備制度理事会（FRB）が1980年代以来となる強力な引き締め策に着手し、株式と債券は大きな環境の変化を経験しました。2023年第1四半期、これら政策変更の結果の一部が、特に銀行セクターに浸透し始めました。本稿では、米国の銀行セクターの最新情報を提供しつつ、幅広く地方銀行に影響を与えた問題、そして具体的に優先証券の現在の見通しについて掘り下げていきたいと思います。
2023年 5月 19日
2023年第1四半期は預金者が代替手段を求め、銀行セクターのボラティリティが上がる中、様々なシグナルが発信されました。一方、株式と債券の両市場における主要株価指数は力強く回復しました。前四半期に、金利がピークに達して金融政策が反転する可能性について、予想をお話ししました。米国債の金利カーブの短期利回りをみると、このような傾向が顕在化しています。こうした傾向がさらに顕在化する可能性がある中、インカム投資家は守りの姿勢の株式インカム戦略を魅力的な選択肢と考えるかもしれません。
2023年 5月 11日
FRB（連邦準備制度理事会）が継続的にマネーサプライを抑制していることから、インカム追求型の投資家は不安定な市場に直面しています。インフレ、雇用、経済成長のデータはまちまちで、不安定さがさらに助長されています。このような環境下では、投資家は、利回りや価格上昇だけでなく、トータルリターンを重視した投資先に資産を分散させることが重要であるとGlobal Xでは考えています。本レポートでは、投資家の皆様が最近の市場の混乱を乗り切るために実行可能な様々な投資手段をご紹介します。
2023年 3月 17日
2月の米国消費者物価指数（CPI）は前年比+6.0%となりましたが、2022年6月の+9.1%からは大幅に鈍化しており、このトレンドは2022年第4四半期から2023年初頭にかけて一層顕著になっています。利上げは4回連続の75bpsから、昨年12月には50bps、2月には25bpsへと、上昇ペースが減速してきています。雇用や消費者支出のデータからは依然として景気が比較的堅調に見えますが、Global Xはオルタナティブ・インカム戦略を通じてインカムの水準を高められる手法が多数あると考えています。そうした手法には分散効果も期待でき、現在のような市場環境においてもレジリエンスを実現できる可能性があります。
2022年 12月 23日
Global Xが定期的にお届けするディスラプティブ（破壊的創造）トレンドに関する情報です。今回は、Eコマース、ますます身近になる自動化、クリーンエネルギーへの政府拠出が継続へ、EV革命で加速する各社のリチウム計画、BNPL：2022年における消費者の救済策、米国は半導体の国内覇権奪回を目指す、についてご紹介します。
2022年 12月 20日
米国の消費者物価指数が6月に9.1％とピークに達し、その後、夏期の高水準から反転したものの10月のインフレ率は7.7％と、依然としてFRBの均衡金利を大きく上回って推移していました。主な特徴のひとつはインフレのなかでも粘着性の高い要素が寄与しているという点で、サービス（食料・エネルギー除く）が前年比6.74％上昇、所有者の帰属家賃が1980年代の高値を更新するなど、インフレ圧力が予想よりも長期化する可能性があります。
FRBは11月のFOMCで政策金利の引き上げを全会一致で決定し、4回連続で75bpの引き上げを実施し、インフレ阻止に向けて1980年代以来最も積極的な引き締め策を展開しました。また、金利上昇により、短期債券への投資意欲も高まっています。しかし、このような環境下においては、より強靭性の高いインカム戦略が代替案として存在するとGlobal Xでは考えています。
2022年 11月 14日
特定の特徴を持たせたパッシブ・ポートフォリオ経由の資産クラスへの投資は、ファクター投資として知られていますが、これがますます人気を集めています。クオリティや配当利回りといったファクターは、ポートフォリオのリスクやリターンを説明する上で有用であり、2013年の調査によると、こうしたファクターをポートフォリオ戦略として利用した場合、アクティブ運用ファンドよりも低い年間費用で、市場（例えばS&P 500）よりも優れたリスク調整後リターンを達成することも可能です。本レポートでは、クオリティや高配当といったファクターを兼ね備えた企業に注目したクオリティ高配当の投資テーマについて探求します。
2022年 10月 19日
足元の投資環境は投資家にとっては難題山積の状況であり、現在の水準の市場ボラティリティが当分続くとGlobal Xは予想しています。10年以上にわたる低インフレの後、米国の消費者物価指数は現在、過去40年間で最も高い水準にあり、FRBは積極的な金融引き締めを実施しています。市場は不安定ですが、そうした中でも投資家は伝統的なディフェンシブ・アプローチ以外の方法でチャンスを手にすることができるとGlobal Xは考えています。本稿では、インカム生成、リスク管理、またはその両方など、投資家の目的に応じてオプションベースの戦略がどのように役立つかを検証します。
2022年 10月 6日
2022年のラッセル2000指数は、資金調達ニーズの高まり、クレジットスプレッドの拡大、米国経済成長への期待が後退し始めたことにより、例年に比べ動きの激しい市場環境に直面しています。インフレ圧力が続く中、FRBが利上げへと大きく舵を切ったことから、ラッセル2000構成銘柄のような小型株の株価バリュエーションには逆風が吹いています。2022年前半に見られたような不安定な市場で成功する戦略はほとんどありませんが、ラッセル2000カバードコール戦略は弾力性があり、良い位置づけにあることが証明されています。ボラティリティ上昇が予想されるため、カバードコールから得られるプレミアムは、過去の平均と比較して高い水準で推移する可能性があります。本稿では、ラッセル2000に焦点を当てたカバードコール戦略が、投資家が厳しい市場環境を乗り切る上でどのような役割を果たす可能性があるかについてご説明したいと思います。
2022年 9月 27日
エネルギー市場は2022年の大半で不安定な状態となっており、新型コロナウイルスのパンデミック初期に始まる2年間のトレンドが続いています。インフレ高進、金利上昇、ドル高、そしてウクライナ戦争などといったより広範な市場の懸念と数多くのマクロ要因により、エネルギー市場の価格ボラティリティは高水準で推移するとGlobal Xは予想しています。しかし、このような環境下でも、原油価格との相関が低いミッドストリーム株式は好調を維持することが可能であり、他のエネルギー部門や他のグローバル株式および債券をアウトパフォームできると考えています。
2022年 9月 7日
今年はインフレが経済に影響を及ぼし続けており、不安定な市場環境を背景に投資家がポートフォリオのあり方の再検討を余儀なくされています。そこで最近投資家の注目を集めているのは、ベースとなる市場が好調で、上昇基調にある投入コストをテナントに転嫁する能力のある不動産資産です。現在のような金利上昇環境下では、インカムを追求する投資家にとって、不動産投資信託（REIT）が魅力的なソリューションとなる可能性があります。本稿では、今なぜREITを評価すべきなのか、また、投資家がインカムを追求するうえで、幅広いREIT、あるいは特定のセグメントをどのように利用すべきかを探ります。
2022年 8月 22日
FRBは5月に金利を50ベーシスポイント、6月には75ベーシスポイント引き上げました。オーストラリア、英国、カナダ等の各国中央銀行も急ピッチで利上げを行い、特にカナダ中銀は7月に100ベーシスポイントもの利上げを行い、市場を驚かせました。このような状況が世界中に影響をおよぼす中、伝統的な株式投資や債券投資は苦戦を強いられました。とはいえ、Global Xでは、投資家はこのような環境下でも粘り強い別の戦略を採ることによって、インカムを生み出す選択肢を有しているものと確信しています。
2022年 5月 5日
Global Xは前四半期に、連邦準備制度理事会（FRB）がタカ派的な政策へと方向転換したことや、インフレ圧力が今後も続きそうであることをお伝えしました。こうした傾向は今年に入って本格化していますが、その背景には、強力な金融引き締めに関する市場予想の定着や、総合インフレ率も先進国の基準からすれば極めて高い水準で推移していることがあります。投資家にとって、インカム投資市場には注目すべきいくつかの重要なテーマやソリューションが存在していると考えられます。
2022年 2月 24日
DJIAは、ETFを通じてダウ・ジョーンズ工業株価平均指数に対するアット・ザ・マネーのカバード・コール戦略を構築します。本稿では、参照指数であるダウ・ジョーンズ工業株価平均指数の歴史、DJIAがどのように構築されているか、投資家のポートフォリオにおけるDJIAの活用方法を探ります。DJIAのようなカバード・コール戦略は、投資家がさまざまな目標を達成するうえで役立ち、特に現在の金利上昇環境でインカムをもたらす可能性があるとGlobal Xは考えています。
2022年 1月 28日
長引くサプライチェーンの混乱と旺盛な需要を背景にインフレ圧力がさらに強まっており、FRB（連邦準備制度理事会）が金融政策を拙速に引き締める可能性があります。オミクロン変異株の感染拡大はもう一つの不確実要素ですが、今のところFRBのタカ派色の濃い計画よりも市場への影響は小さいようです。株式市場では収益性やバリュエーションがより厳しく問われるようになってきており、テクノロジーをはじめとするグロースセクターがその影響を強く受けています。多くの投資家はインフレや金利上昇に耐えうる市場セグメントを探していますが、特にインカム投資家は一般的に金利感応度の高い有価証券をオーバーウェイトしていることから、その傾向が強いと考えられます。
2021年 10月 25日
債券利回りが年初来の水準まで上昇したことから、金利上昇は第3四半期の主な懸念材料の一つとなりました。世界の主要な中央銀行がパンデミックの際に1年半にわたって超支援的な金融政策を実施した後、よりタカ派的な金融政策を公然と検討したことが、今回の債券暴落のきっかけとなりました。債券利回りの上昇は、新型コロナウイルス感染症のデルタ株の影響が続く中で減速している現在の経済成長の傾向とは逆行しています。このような環境は、債券市場に影響を与えるだけでなく、株式市場にとっても不安材料となっています。インカム重視の投資家は、この金利上昇の環境下で最も困難に直面する可能性があり、タカ派的な政策と債券利回りの上昇がポートフォリオに与える影響に備えなければなりません。
2021年 8月 26日
投資家は現在、いかにして低金利環境下で十分なインカムを創出しつつ金利上昇や大規模な市場急落のリスクを軽減するかという、投資運用上の難しい課題に直面しています。国債、社債、地方債などといった伝統的な債券は、元本割れになりにくいものの、現在の利回りは過去最低水準にあるうえ、金利上昇やインフレの影響を受けやすい性質を持ちます。一方、高配当株やREIT、MLPなどは、金利の影響を受けにくく高い利回りを得られることが多いのですが、ドローダウンは高くなりがちです。ここで投資家の検討に値する解決策のひとつが、オプションを活用して下振れリスクを軽減しつつ、ポートフォリオでの運用利回りに代わる利益源を確保する、「リスク・マネージド・インカム戦略」です。
2021年 6月 8日
2020年はデジタル化の加速と史上最低金利の年となりましたが、ナスダック100指数（NDX）は一年を通じて堅調に推移しました。とはいえ、我々が新型コロナウイルス感染症の最悪期を脱してニューノーマル（新常態）経済へと向かう中で、同指数の見通しがこれまでのように明るいとは限りません。こうした状況はグロース投資家とインカム投資家のどちらにとっても困難なものとなるでしょう。ボラティリティの高い市況下で成功する投資戦略はごく限られており、特にインカム主体の戦略には不利となりますが、その中でもカバードコールの手法は好成績をもたらす可能性があると弊社は考えています。ボラティリティの上昇が予想される状況下ではオプションプレミアムのインカムが向上する一方でデュレーションリスクは最小限に抑えられると考えられます。
2021年 3月 11日
世界経済は2020年中盤の低迷期から回復し、今後も継続的に成長する見通しです。その背景として、歴史的水準の財政刺激策と金融緩和政策、順調なワクチン開発、商品価格の上昇、中国の堅調な需要、さらに米国における合意形成型の貿易政策への回帰が好材料になっています。これらの成長要因はとりわけ2021年の新興国市場を押し上げ、その債券および株式市場はともに投資妙味のある資産クラスになると予想されます。
2020年 12月 10日
本書では、この長期化する低利回り環境において、債券中心のポートフォリオに優先株を加えることが有効な戦略である理由について説明します。
2020年 9月 21日
この10年間、インカム投資家はポートフォリオに投資妙味のあるインカム源を分散して組み入れることに頭を悩ませてきました。歴史的な低金利の中、債券など従来のインカム源では投資家のインカム・ニーズを満たすことは往々にして困難です。時を同じくして、高齢化は進み、世代を超えて富を保有するニーズが高まる中、投資家は以前にも増してグロース投資に傾注しています。その結果、高いインカムの可能性と長期的な成長機会を共にもたらすオルタナティブ資産クラスと戦略へのニーズが日に日に拡大しています。Global Xは、投資家の目標を効果的に両立するために、QYLGとXYLGを設定しています。
GLOBAL Xは、GLOBAL X MANAGEMENT COMPANY LLC（以下、Global X社）の登録商標です。電子的または、機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を禁じます。Global X社は、米国証券取引委員会に登録されている投資顧問業者です。当サイトに掲載されている事項は、日本国内の居住者への証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、勧誘を目的としたものではありません。また、当サイトに掲載された資料は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
当サイトの内容についての著作権は、Global X Japanその他当該情報の提供元に帰属しています。電子的または、機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を禁じます。当サイトは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。
GLOBAL X FUNDS及びGLOBAL Xは、GLOBAL X社が世界各国（日本を除く）で設定・運用する上場投資信託を示す登録商標であり、個別商品を指すものではありません。電子的または、機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を禁じます。
Global X Japan株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3174号
一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人投資信託協会会員
