多様な視点

最新 > Investment Strategy

インフレクション・ポイント:中国の行く末と各テーマへの影響

2023年 10月 5日

インフレクション・ポイント:中国の行く末と各テーマへの影響

中国はかつて世界経済にとって不可欠と考えられていたものの、新型コロナウイルスにより、今の共産・資本主義共同体の基盤に亀裂が入りました。中国は今後も世界の主要国として生き残れると思われますが、先行きは不透明さを増し、中央政府は難しい選択を迫られています。投資家は、経済と国際政治の両面で中国の弱体化が波及する影響を考慮する必要があります。中国がどの道を選んでも、各テーマの今後はさほど変わらないかもしれません。

投資戦略マンスリーインサイツ:米国産業の復活、クラウドAI、そしてEコマースの動向

2023年 9月 4日

投資戦略マンスリーインサイツ:米国産業の復活、クラウドAI、そしてEコマースの動向

利回りの上昇とマクロ経済の不確実性が続く中、8月のグローバル株式市場はやや不安定な状態で展開し、歴史的に9月及び10月によく見られる市場が弱含む季節性と同様の動きを見せました。現在の市場は、欧州と中国における製造業の生産活動の縮小と、消費者信頼感の低下が特徴として挙げられます。しかし、米国の状況は相対的に明るく見えます。 インフレ鎮静化の持続、旺盛な消費意欲、そして引き続き力強い労働市場によって、2023年下半期の市場動向について楽観的な見通しが可能でしょう。旺盛な設備投資サイクルと技術革新の進展による堅調な構造的追い風は、様々なテーマへの後押しを続けています。

インフレクション・ポイント:AIの普及に関する3つの考察

2023年 8月 8日

インフレクション・ポイント:AIの普及に関する3つの考察

2023年第1四半期の決算発表では、人工知能(AI)への言及が77%も増え、第2四半期以降もさらに増加すると見られています。AIは、企業の生産性向上と利益率拡大に貢献する可能性があるとしてメディアに取り上げられ、投資家の注目を集めています。AIの台頭がメディアに大きく取り上げられる一方で、普及に関してはまだ初期段階にあり、今後さらに多くの展開が待ち受けているものと思われます。本記事では、一般的にメディアでなかなか扱われることのない、3つの視点について考察することを投資家の皆様におすすめします。

インフレクション・ポイント:テーマ型投資 2023年中間レビュー

2023年 7月 17日

インフレクション・ポイント:テーマ型投資 2023年中間レビュー

2023年初頭に流れた数々のネガティブなシナリオは上半期には現実のものとならず、ほとんどがレポートで書いた通りの展開となりました。株式市場では、グロース株が比較的楽観的な経済環境を牽引しました。これは、株式市場が完全に危険を脱したという意味ではなく、リスクはあらゆるところに潜んでいます。このようなリスクを認識しながらも、投資家が下半期以降も楽観視できる理由があるとGlobal Xは考えています。

インフレクション・ポイント:コイル状の株式バネ

2023年 6月 1日

インフレクション・ポイント:コイル状の株式バネ

株式市場の抵抗線は、実は今より高いレベルなのかもしれません。今年のこれまでの好調なパフォーマンスを前提にしても、私は株式市場を「コイル状のバネ」のようにみており、溜めていた潜在的なエネルギーが解放され、バリュエーションが急速に拡大する可能性があると考えています。金利の上昇や地政学的な課題は残るものの、これらのリスクは持続的な下落のカタリストというよりは、短期的な動悸のようなものといえるでしょう。経済は脆弱ですが、株式市場には多くの新芽が生え、希望の兆しがみえます。株式と成長への配分が不足している投資家は、ポジショニングを再考すべきかもしれません。

インフレクション・ポイント:レジームチェンジとリセッションは現実なのか

2023年 1月 17日

インフレクション・ポイント:レジームチェンジとリセッションは現実なのか

2023年は年初から米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げによる市場の混乱が続く可能性があり、経済はおそらく弱含むでしょう。しかし、悲観的な面の一部が強調されすぎているかもしれません。経済のレジームチェンジとリセッションという2つのテーマがよく話題にされるようになりました。レジームチェンジは、金利、インフレ、貿易などの分野での構造的な転換を伴い、資産クラスの長期的リターンを変える可能性があります。リセッションについては、金利上昇が需要の減少につながることによる景気循環的な経済活動の低迷が発生します。これらのテーマにはグローバル経済で起こっている重要な変化が関係しており、詳細に考察する必要があります。世界がニューノーマル(新常態)となり、全く新しい投資レジームに入りつつあると結論付けてしまうことは、時期尚早のように思えます。

投資戦略マンスリーインサイツ 2022年8月

2022年 8月 24日

投資戦略マンスリーインサイツ 2022年8月

米国の総合インフレ率は6月にピークを打ったようですが、雇用市場は依然として逼迫しており、賃金上昇圧力が高まっています。欧州と同様に、米国ではコアインフレ率とサービスインフレ率の上昇が予想されています。FRBは積極的な姿勢を維持しており、利上げの判断材料としてコアインフレ率を重視する傾向が強まっていますので、おそらく9月には市場が予想する50bpsよりもタカ派色を強めた75bpsの利上げに踏み切る公算が高いとGlobal Xは予想しています。ハト派への政策転換を期待するのは時期尚早ですが、それほど遠い将来ではないでしょう。Global Xでは、FRBは2023年春以降まで引き締めサイクルを延長する可能性は低いと見ています。

投資戦略マンスリーインサイツ2022年7月

2022年 7月 19日

投資戦略マンスリーインサイツ2022年7月

景気後退入りへの懸念と、今年の大幅な株価下落を受けた割安銘柄狙いというふたつの相反する流れを受けて、投資家の動向が二極化しています。その結果、米国債などの安全資産やディフェンシブ資産への需要がこの1カ月で高まった一方で、割安なハイテク銘柄が反発しました。注目すべきは、Solactive Genomics v2 Indexを含むバイオテクノロジー銘柄の反発で、このインデックスは7月15日現在、直近1カ月で24%上昇しています。

投資戦略マンスリーインサイツ 2022年5月

2022年 5月 25日

投資戦略マンスリーインサイツ 2022年5月

世界市場は混乱しているものの、投資テーマ全体を見渡すと、明らかにポジティブなテーマがいくつかあることが分かります。特にロボティクス、遠隔医療&デジタルヘルス、クリーンテクノロジーといったテーマの成長要因は依然として損なわれておらず、短期的なマクロ経済の弱さもカバーするとみられるため、魅力的なテーマに沿ったバリュエーションが全般的なハイテク指数を上回る可能性があります。これを受けてGlobal Xでは、今は引き続き長期的な成長要因に注目しながら、株価下落局面で上記の投資テーマを検討していく時期であろうと考えています。

投資戦略マンスリーインサイツ 2022年4月

2022年 4月 19日

投資戦略マンスリーインサイツ 2022年4月

今月の主な投資戦略:
・景気後退リスクと地政学的緊張によりボラティリティが高まる - このような不透明な市場にあって、新たなエクイティ分散手段であるテーマ投資と暗号資産に注目します。
・サプライ側主導のインフレは短~中期的に高止まりする可能性が高い - 金利上昇予想の中で米国の成長株が底堅さを見せています。
・農業投入物価格の高騰により、食糧価格の上昇が長期化する可能性がある - 肥料価格の上昇は、精密農業の導入により食料安全保障を維持できることを示す例と言えます。

  • ファンド(投資信託)のリスクについて

    ETFは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因については次のとおりです。

    株価指数先物取引の利用に伴うリスク
    株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)
    リートの価格変動(価格変動リスク・信用リスク)
    優先証券の価格変動(価格変動リスク・信用リスク)
    カバードコール戦略の利用に伴うリスク
    為替リスク
    カントリー・リスク
    その他(解約申込みに伴うリスク等)

    ※ 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
    ※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
    ※ 設定・交換のお申し込みにあたって、詳しくは投資信託説明書(交付目論見書) の「投資リスク」をご覧ください。
    ※ 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。

  • お客さまにご負担いただく費用

    お客さまにご負担いただく費用
    ETFに係る費用(金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合)
    (2023年4月現在)

    ETFの市場での売買には、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社ごとに手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)

    保有期間中に間接的にご負担いただく費用として運用管理費用(信託報酬)がかかります。費用の上限は、年率0.704%(税込)※ です。

    ※ Global X Japanが運用するETFのうち、最高の料率を表示しています。
    また、その他の費用・手数料としては、組入有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。
    ※ 「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
    ※ 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託および上場不動産投資信託は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
    ※ 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
    ※ 設定・交換のお申し込みにあたっては投資信託説明書(交付目論見書) の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

  • ETFの留意点

    当サイトは、Global X Japan株式会社により情報提供を目的として作成されたものです。

    金融商品取引所における取引価格と当サイト掲載の基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。

    ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。

    株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。

    当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

    投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

    当サイトは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当サイト作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当サイト中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

    分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

Global X Japan株式会社は、Global X Management Company, Inc.、株式会社大和証券グループ本社、および大和アセットマネジメント株式会社の合弁会社です。

GLOBAL Xは、GLOBAL X MANAGEMENT COMPANY LLC(以下、Global X社)の登録商標です。電子的または、機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を禁じます。Global X社は、米国証券取引委員会に登録されている投資顧問業者です。当サイトに掲載されている事項は、日本国内の居住者への証券投資一般等に関する情報提供を目的としたものであり、勧誘を目的としたものではありません。また、当サイトに掲載された資料は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。

当サイトの内容についての著作権は、Global X Japanその他当該情報の提供元に帰属しています。電子的または、機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を禁じます。当サイトは、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。

GLOBAL X FUNDS及びGLOBAL Xは、GLOBAL X社が世界各国(日本を除く)で設定・運用する上場投資信託を示す登録商標であり、個別商品を指すものではありません。電子的または、機械的方法を問わず、いかなる目的であれ、無断で複製、引用、転載または転送等を禁じます。

Global X Japan株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3174号
一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人投資信託協会会員