- ゲーム機やデジタル家電、PCなどの電子機器、スマートフォンの普及によって世界の半導体市場は
順調に拡大してきました。 - デジタル化の進展に伴い様々な用途で半導体の需要が高まっており、今後も世界の半導体市場は大きく拡大する見通しです。
世界の半導体市場売上高
(注)1987年から2023年まで実績、2024年から2030年は予想
(出所)WSTSおよびSIA(1987年~2024年)、ASMLよりGlobal X Japan作成
日本を代表する半導体関連企業10銘柄で構成される
「Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index(配当込み)」への連動を目指すETF
世界の半導体市場売上高
(注)1987年から2023年まで実績、2024年から2030年は予想
(出所)WSTSおよびSIA(1987年~2024年)、ASMLよりGlobal X Japan作成
※四捨五入の関係で必ずしも100%にならないことがあります。
(注)半導体メモリ、ロジック半導体、ファウンドリは2021年時点、シリコンウエハは2020年時点、半導体製造装置は2022年時点の売上高シェア
(出所)Omdia「令和4年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子デバイス産業およびその関連産業における市場動向及び政策動向調査)(2023年3月)」、経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略(令和5年6月)」、SiltronicおよびIHS Markit、Yole DéveloppementよりGlobal X Japan作成
※四捨五入の関係で100にならないことがあります
(注)2021年度売上高シェア実績(出所)経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略(令和5年6月)」よりGlobal X Japan作成
※四捨五入の関係で必ずしも100にならないことがあります。
(注)2024年9月30日時点
(出所)Mirae Asset Global IndicesよりGlobal X Japan作成
(注)Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Indexの算出開始日は2024年10月10日。
算出開始日以前の指数に関する情報は全て指数算出会社がバックテストしたデータ。
期間は2018年7月20日から2024年9月30日。
起点を100として指数化(配当込み、日次)
(出所)Mirae Asset Global IndicesよりGlobal X Japan作成
多くの方に
選ばれています!
高い分配金利回りが魅力のインカム型ETFと、
成長が期待できるテーマに沿った銘柄を集めた成長テーマ型ETFを
中心に運用資産残高が飛躍的に拡大しています。
日米運用資産残高約7.9兆円を突破しました!※2024年9月末時点
(注)四捨五入の関係で実際の残高と一致しない場合があります。
※日本と米国に上場するグローバルXのETF144本の純資産残高合計。
(出所)BloombergよりGlobal X Japan作成
新規東証上場ETF本数
4年連続業界No.1
東京証券取引所へのETF新規上場本数が4年連続で1位
となっています。
※Global X Japan調べ
特徴的なETFが
豊富にあります!
東証に上場しているグローバルXのETFは、全部で47本あります。
成長テーマ型
半導体、AI、ロボティクス、
ゲーム、アニメ、
EV(電気自動車)など
インカム型
高配当、カバード・コール戦略、
優先証券、配当貴族 など
コア型
リーディングカンパニー、
コーポレート・ガバナンス、
気候変動など
コモディティ型
メタルビジネス、
ウラン関連企業 など
(注) 2024年9月末時点
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。「株価の変動・不動産投資信託証券の価格変動(価格変動リスク・信用リスク)」、「カントリー・リスク」、「その他」
※基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。「株価の変動(価格変動リスク・信用リスク)」、「その他」
※基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
※くわしくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。