●グローバルX ゴールド ETFとGlobal X Gold Bullion ETFの連動対象指数に関する留意点
Global X Gold Bullion ETFの連動対象指数であるSolactive Gold Spot London Close Indexはロンドン午後3時から午後3時5分にかけてのTWAP金価格に基づき算出されます。また、当ファンドの基準価額はGlobal X Gold Bullion ETFの上場市場であるオーストラリア(シドニー)における終値に基づき日々算出されます。そのため、シドニー午後3時(サマータイムの場合は午後2時)の金価格を実質的に反映している(※1)当ファンドの基準価額とSolactive Gold Spot London Close Indexの間には金の評価タイミングとしておよそ9時間から11時間の乖離が発生します。当該乖離の発生を防ぐため、当ファンドでは実質的にシドニー午後3時(サマータイムの場合は午後2時)の金価格を反映している(※2)Global X Gold Bullion ETFの終値に基づき算出されるMirae Asset Gold Bullion ETF Indexを円ヘッジ、円換算したMirae AssetGold Bullion ETF Hedged Indexを連動対象指数としています。
※1Global X Gold Bullion ETFの取引状況等により、Global X Gold Bullion ETFと金現物価格の間で乖離が発生する可能性があります。
※2Global X Gold Bullion ETFの取引状況等により、Mirae Asset Gold Bullion ETF Indexと金現物価格の間で乖離が発生する可能性があります。詳細につきましては後述の「対象指数の動きに関する留意点」をご参照ください。
●基準価額の動きに関する留意点
グローバルX ゴールド ETFは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「Mirae Asset Gold Bullion ETF Index」を円換算した値の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。グローバルX ゴールド ETF(為替ヘッジあり)は、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「Mirae Asset Gold Bullion ETF Hedged Index」の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
⒜投資対象である上場投資信託証券の有価証券組入比率が指数構成銘柄と全く同一の比率とならない可能性があること
⒝当ファンドおよび投資対象である上場投資信託証券の運用管理費用(信託報酬)、売買委託手数料等の費用負担
⒞資金の流出入のタイミングと当ファンドが投資対象である上場投資信託証券を売買するタイミング、当該上場投資信託証券が組入証券を売買するタイミングの不一致
⒟金先物取引と指数の動きの不一致(金先物取引を利用した場合)
⒠投資対象である上場投資信託証券の配当金や権利処理等によって当ファンドの信託財産に現金が発生すること
●対象指数の動きに関する留意点
対象指数は、金現物を裏付け資産とするGlobal X Gold Bullion ETFの価格に連動する指数です。
ただし、主として次の理由から、対象指数の動きが金現物価格と大きく乖離する場合があります。
⒜市場での気配提示が少ない状況で大きな成行注文が執行された場合
⒝市場の取引終了時刻にかけて取引がされず取引終了時刻から離れた時刻に約定した価格がETFの終値となってしまった場合
⒞取引時間中に約定がつかずその日の終値がない場合
●指数の著作権等について
Mirae Asset Global Index Private Limitedが提供するインデックスまたはその他の製品もしくはサービスの公表および管理に関して提供する情報は、証券、金融商品、製品もしくは取引戦略の売買または保証、スポンサーシップもしくは推薦と見なすべきではない。Mirae Asset Global Indexは、いかなる状況または側面においても、そのインデックスまたはインデックス値を使用することから得られる情報または結果の正確性、適時性、完全性または適切性について、明示的にも黙示的にも、主張、予測、保証または確約を行わない。Mirae Asset Global Indexは、インデックスが正しく計算されるよう最善の努力を払う。本インデックスまたはその中に含まれるデータに関する商品性または特定目的もしくは使用への適合性に関する明示または黙示の保証は一切行わず、また明示的にすべての保証を否認する。前記事項を制限することなく、Mirae Asset Global Indexは、いかなる場合にも、特別損害、懲罰的損害、間接損害または派生的損害(逸失利益を含む)について、当該損害の可能性について通知されていたとしても、一切責任を負わないものとする。