GLOBAL_X グローバルX インド・トップ10+ ETF

Point 01

高成長を続ける
インドへ投資
Point 02

インド経済を牽引する
幅広いセクターから選定
Point 03

厳選した銘柄で
相対的に優れた
パフォーマンスが期待

高成長が続くインド

インドは名目GDPで2027年に世界３位の経済大国になるとIMFが予測しています。
国連の推計によると、インドの人口は2023年に中国を抜き世界一となりました。
さらに、人口ボーナス期*が2050年頃まで続くと予想され、今後も経済成長が持続すると考えられています。
一方で1人当たりの名目GDPでは1970年代の日本と同水準で規模は小さく、まだまだ伸びしろがあります。

*生産年齢人口（15歳～64歳）がそれ以外の人口の2倍以上に達する状態。

日本の1人当たり名目GDPの推移と新興国の1人当たり名目GDP（日本の推移は1960年～2000年、年次。新興国は2022年）

（出所）世界銀行よりGlobal X Japan作成

インド政府による経済政策

モディ政権は、1期目（2014年～）でインフラ整備や法税制改革を推進しました。
2期目（2019年～）では法人税引き下げや補助金制度の導入で製造業振興策に取り組んでいます。
3期目については総選挙の結果次第ですが、選挙公約として高速鉄道網の拡張など積極的なインフラ政策を盛り込んでいます。

モディ政権の主な経済政策

（出所）外務省、経済産業省、JETRO資料などよりGlobal X Japan作成

外国企業が参入しやすいビジネス環境

初等教育の段階からプログラミングの授業が行われており、IT人材の育成に力を入れています。
インドでは英語が準公用語であり、IT人材が豊富なため外国企業にとってビジネスをしやすい環境が整っています。
また全方位外交でG7を中心とする民主主義的な国だけでなく、ロシアや中国など権威主義的な国とも中立的な立ち位置をとっており、外国企業を上手く誘致しています。
外国企業の参入で新たな雇用が生まれ、中間所得層が拡大することで消費が増える内需主導の成長が期待されます。

海外企業からの投資（計画）事例

海外企業からの投資例としてスズキ、日本製鉄、アマゾン・ドット・コム、マイクロン・テクノロジー

（出所）各種資料よりGlobal X Japan作成

インドの所得層別世帯数の推移

＊2031年度以降は予測値。（注）所得層の区分：50万ルピー未満=低所得層、50万ルピー以上300万ルピー未満＝中間所得層、
300万ルピー以上＝高所得層と定義。（出所）StatistaよりGlobal X Japan作成

幅広いセクターに投資

インドの経済成長に伴い恩恵が期待される9つのセクター（コミュニケーション・サービス、情報技術、金融、生活必需品など）を投資対象とします。
各セクターを代表する大型の15銘柄を選定します。

GICSセクター内訳

指数組入15銘柄

※四捨五入の関係で必ずしも100にならないことがあります。
（注）2024年4月30日時点（出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

相対的に優れたパフォーマンス

当ETFは、Mirae Asset India Select Top 10+ Index（配当込み、円換算ベース）との連動を目指します。
当ETFの対象指数は、代表的なインド株式指数と比較して優れたパフォーマンスを発揮しており、効率的にインド経済の成長を享受できます。

パフォーマンス

（注）Mirae Asset India Select Top 10+ Indexの算出開始日は2024年4月5日。算出開始日以前の指数に関する情報は全て指数算出会社がバックテストしたデータ。期間は2008年6月20日から2024年4月30日。起点を100として指数化（インドルピー建て、配当込み、日次）（出所）BloombergよりGlobal X Japan作成

グローバルXについて

01

多くの方に
選ばれています！

高い分配金利回りが魅力のインカム型ETFと、
成長が期待できるテーマに沿った銘柄を集めた成長テーマ型ETFを
中心に運用資産残高が飛躍的に拡大しています。日米運用資産残高約約7.6兆円を突破しました！※2024年4月末時点

日米運用資産残高

（注）四捨五入の関係で実際の残高と一致しない場合があります。※日本と米国に上場するグローバルXのETF133本の純資産残高合計。
（出所）BloombergよりGlobal X Japan作成
02

新規東証上場ETF本数
4年連続業界No.1

東京証券取引所へのETF新規上場本数が4年連続で1位
となっています。

過去4年間の上場本数

※Global X Japan調べ
03

特徴的なETFが
豊富にあります！

東証に上場しているグローバルXのETFは、全部で42本あります。
- 成長テーマ型
  
  半導体、AI、ロボティクス、
  ゲーム、アニメ、
  EV（電気自動車）など
- インカム型
  
  高配当、カバード・コール、
  優先証券、配当貴族など
- コア型
  
  リーディングカンパニー、
  コーポレート・ガバナンス、
  気候変動など
（注）2024年4月末時点

ファンド(投資信託)のリスクについて

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）」、「為替リスク」、「カントリー・リスク」、「その他」

※基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
「株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）」、「為替リスク」、「カントリー・リスク」、「その他」

※基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「投資リスク」をご覧ください。
お客さまにご負担いただく費用

取得時手数料：販売会社が定めるものとします。（取得時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。）
信託財産留保額：0.1%
交換時手数料：販売会社が定めるものとします。（受益権の交換に関する事務等の対価です。）
<投資者が信託財産で間接的に負担する費用>
運用管理費用（信託報酬）：
毎日、次の１．の額に２．の額を加算して得た額
1.信託財産の純資産総額に年率0.4125％（税抜0.375％）以内（2024年5月21日現在、年率0.0385％（税抜0.035％））を乗じて得た額
2.信託財産に属する有価証券の貸付けにかかる品貸料に55％（税抜50％）以内の率を乗じて得た額
その他の費用・手数料
受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。

※売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」をご覧ください。

取得時手数料：販売会社が定めるものとします。（取得時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。）
信託財産留保額：0.1%
交換時手数料：販売会社が定めるものとします。（受益権の交換に関する事務等の対価です。）
<投資者が信託財産で間接的に負担する費用>
運用管理費用（信託報酬）：
毎日、次の１．の額に２．の額を加算して得た額
1.信託財産の純資産総額に年率0.4125％（税抜0.375％）以内（2024年5月21日現在、年率0.0385％（税抜0.035％））を乗じて得た額
2.信託財産に属する有価証券の貸付けにかかる品貸料に55％（税抜50％）以内の率を乗じて得た額
その他の費用・手数料
受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、監査報酬等を信託財産でご負担いただきます。

※売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。

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指数の著作権等について

ここに含まれるすべての情報は、参照のみを目的として提供されるものであり、専門的または投資アドバイスとして解釈されるべきものではありません。Mirae Asset Global Index Private Limitedは、上記の情報の正確性と信頼性を監視するために最善の努力を払いますが、その正確性、完全性、信頼性に関していかなる保証も表明も行っておらず、その使用から生じる損害に対していかなる責任も負いません。
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当資料は、Global X Japan株式会社が作成した情報提供資料です。ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。金融商品取引所における取引価格と基準価額は異なります。金融商品取引所における価格情報等については、売買をお申込みになる証券会社にお問い合わせになるか、ETFが上場する金融商品取引所のウェブサイト等をご覧ください。株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
当ETFは、値動きのある有価証券等に投資しますので、取引価格、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
当資料は、各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性が保証されているものではありません。記載されている内容、数値、図表、意見等は当資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。また、当資料中における運用実績等は参考とする目的で過去の実績および結果を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。また、当資料の内容についての著作権は、当社その他当該情報の提供元に帰属しています。また、当資料で掲載した画像等はイメージです。
分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。当資料でご紹介した企業はあくまでも参考のために掲載したものであり、個別企業の推奨を目的とするものではありません。また、ETFに組入れることを示唆・保証するものではありません。

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